履歴書の住所の書き方|ふりがなはどこまで書くか

履歴書の住所は、企業からの郵便物を正確に受け取るための重要な項目です。また、公的な書類として、省略せず正式な書き方をすることで、丁寧な印象につながる場合があります。この記事では、住所は都道府県から書くべきか、番地はハイフンで良いのか、建物名はどこまで書くか、ふりがなはどの範囲まで必要かといった、具体的な書き方のポイントを解説します。

履歴書の住所・ふりがなの書き方の記入例
住所・連絡先欄の記入例。都道府県から、番地・建物名・部屋番号まで略さずに書きます。 画像をタップすると大きく表示されます
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住所は都道府県から省略せず書く

住所は都道府県名から書き始め、省略しないのが基本です。郵便番号が記載されていても、都道府県を省略するのは避けましょう。採用担当者が応募者の居住地を正確に把握するため、また、公的な書類としての体裁を整えるために重要です。市区町村名も同様に、住民票などに記載されている正式名称で記載してください。

記載例

(良い例) 〒100-8916 東京都千代田区霞が関1丁目2番3号 (避けるべき例) 〒100-8916 千代田区霞が関1-2-3

番地は「-」を使わず「丁目・番・号」で

住所の番地は、「-(ハイフン)」で省略せず、「〇丁目〇番〇号」と漢字で書くのが正式な書き方です。これにより、丁寧で正確な印象を与えられます。日常的に使う略称ではなく、住民票に記載されている表記を参考にすると間違いがありません。数字は、算用数字(1, 2, 3)でも漢数字(一, 二, 三)でも、履歴書全体で統一されていれば問題ありません。

記載例

(正式な書き方) 東京都中央区日本橋1丁目4番1号 (略式の書き方) 東京都中央区日本橋1-4-1

建物名・部屋番号も省略しない

アパートやマンションなどの集合住宅に住んでいる場合は、建物名と部屋番号まで正確に記載します。建物名が長い場合でも、省略せずにすべて書きましょう。部屋番号は「〇〇号室」と書きます。採用に関する重要な書類が郵送される可能性があるため、郵便物が確実に届くように、正確な情報を記載することが大切です。

記載例

〇〇県〇〇市〇〇区〇〇1丁目2番3号 〇〇レジデンス405号室

ふりがなはどこまで書くか

住所のふりがなは、市区町村名まで(番地の前まで)をひらがなで書くのが一般的です。ただし、マンション名や建物名に難しい漢字や読みづらいものが含まれている場合は、その部分までふりがなを振ると親切です。履歴書の様式に「ふりがな」とあればひらがな、「フリガナ」とあればカタカナで記載します。

履歴書のフォーマットによってふりがなを記入する欄の長さは異なります。欄が短い場合は、都道府県と市区町村名までのふりがなで問題ありません。応募先からの指示がある場合は、それに従ってください。特に指示がなければ、読み手が迷いそうな漢字の部分まで書くという考え方で対応すると良いでしょう。

記載例(ふりがな)

とうきょうとちよだくかすみがせき 東京都千代田区霞が関 (建物名が難しい場合) 〇〇けん〇〇し〇〇ちょう だいいちほうおうびる 〇〇県〇〇市〇〇町 第一鳳凰ビル

現住所以外の連絡先を書きたい場合

Uターン転職を希望している場合や、現住所とは別の場所での連絡を希望する場合は、「連絡先」欄にその住所を記載します。現住所欄には現在住んでいる場所の住所を書き、連絡先欄に書類の送付などを希望する住所を記載しましょう。連絡先欄がない履歴書の場合は、本人希望欄などを活用してその旨を伝えます。

  • 現住所と同じ場合は、連絡先欄には「同上」と記入します。
本人希望記入欄の活用例

採用に関するご連絡は、下記連絡先までお願いいたします。 住所:〒XXX-XXXX 〇〇県〇〇市〇〇1-2-3 電話番号:090-XXXX-XXXX

よくある質問

引っ越し予定がある場合はどう書けばいいですか?

応募時点で確定している場合は、本人希望欄などに引っ越し予定日と新しい住所を書き添えます。未定の場合は、現住所を記載し、面接などで口頭で伝えるか、引っ越しが確定した時点で速やかに連絡するのが良いでしょう。選考中の住所変更は、採用担当者への連絡漏れがないように注意が必要です。

住所が長くて欄に収まりません。どうすればいいですか?

住所が長くて1行に収まらない場合は、2行に分けて書いて問題ありません。番地や建物名の区切りが良いところで改行すると見やすくなります。文字を小さくして無理に1行に詰め込むよりも、読みやすさを優先しましょう。ふりがなも同様に、住所の改行位置に合わせて改行すると丁寧です。

住民票と現住所が違う場合はどちらを書くべきですか?

履歴書には、現在実際に住んでいて、郵便物を受け取れる「現住所」を記載します。住民票の住所と異なる場合でも、企業からの連絡を確実に受け取るために、生活の拠点となっている住所を書きましょう。入社手続きで住民票の提出を求められた際に、相違点を説明できるようにしておけば問題ありません。

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